太陽光発電協会（JPEA）は5月21日、日本における2014年度の太陽光パネル出荷量を公表した。それによると、2014年度の国内出荷量は前の年度に比べて7.8％増の9.21ＧＷ（921万KW）となり、過去最高を記録した。
このうち、日本企業と外国企業のシェアは、それぞれ68.0％、32.0％となった。前の年度では、同シェアはそれぞれ70.7％、29.3％だったので、外国企業のシェアが2.7ポイント上昇した。ただし、日本企業の国内出荷パネルには、海外生産品も含まれている。日本企業の国内出荷のうち、国内生産した”純国産品”の国内出荷量に占めるシェアは、2014年度では36.9％と、前の年度の41.2％から4.3ポイント減り、4割を切った。
2014年度の国内出荷量を住宅用と非住宅用に分けると、それぞれ1.97GW、7.24GWとなった。前の年度の両用途向け出荷量が2.36GW、6.17GWだったことから、住宅用は16.5％減少したものの、非住宅用が17.3％増えた。非住宅用の伸びが、全体を押し上げたことが分かる。住宅用の減少は、消費税の引き上げにより、住宅着工数が減少したことなどが背景にある。
JPEAは2014年度の統計から、500KW以上の大規模太陽光発電所向けの国内出荷量も公開しており、それによると、3.78GWと国内出荷量の41.0％を占めた。また、500KW以上の大規模太陽光向けの出荷量（3.78GW）における日本企業と外国企業のシェアはそれぞれ56.7％、43.3％となった。外国企業のシェア（43.3％）は、国内出荷量
全体に占めるシェア（32.0％）よりも大きく、規模の大きな太陽光発電所の方が、外国企業のシェアが高いことがわかる。
