調査会社の米IHSは3月16日、北米に設置済みの太陽光発電設備のうち、蓄電池を備えたシステムの合計出力が、2014年の30MWから、2018年には約700MWに増えるとの見通しを発表した。
2018年には、北米に設置済みの太陽光発電システムのうち、約9％に蓄電池が備わることになる。
IHSによると、最近数カ月間に、米国における太陽光発電システム向けのエネルギー貯蔵システム市場の伸びが加速している。
大手企業が、頭金なしで導入できる手法で販売し始めたことが寄与している。こうした大手企業を、主要な投資家が支援している。
また、米国の商業用ビルは、「peak demand charge」と呼ばれる、ピーク時の電力需要に比例した料金体系の対象となっており、蓄電池付きの太陽光発電システムの主要顧客となりつつある。
こうしたビルでは、電力需要の多い時間帯には、蓄電池から放電した電力を使い、電力会社に支払う利用料を低減できるようになる。
北米の住宅向け市場は、それほど大きくならないと予想している。住宅に蓄電池付き太陽光発電システムが導入される場合、主な理由は、停電時のバックアップ電源としてである。ただし、蓄電池のコストが現在では見合っていない。
一方、ドイツやイタリア、英国など欧州では、住宅向けの蓄電池付き太陽光発電システムの費用対効果が米国より高く、市場に広がりが出ているという。
太陽光発電設備向けのエネルギー貯蔵システムの市場を牽引している主な企業として、米STEM社や米Green Charge Networks社などを挙げている。
IHSは、太陽光発電開発会社の米SolarCity社の動向に注目している。
SolarCity社は、太陽光発電設備と蓄電池、制御システムを組み合わせ、電力網のピーク需要時の電力消費の増加を緩和するサービスを提供している。SolarCity社が提供しているサービスでは、電気自動車（EV）メーカーの米テスラの定置型蓄電池システムを採用している。
北米はフラッキングによる環境破壊の被害もあり、再生可能エネルギーに対する関心は濃いはず、ニューヨーク州は「フラッキング」を禁止した。健康リスクと経済性の天秤で当り前に思う。しかし、天然ガス、シェールガスを効率的に採掘する手段である「フラッキング」についてヴァーモント州での形ばかりの禁止規制と経済最優先の考えもあったり、、、ニューヨーク州がアメリカで初めて、天然ガスを採掘する水圧破砕法を禁止した。潜在的な健康リスクを懸念して、さらなる研究結果が出るのを待つためだ。
