株式会社エコライフジャパン ロゴマーク株式会社エコライフジャパン ロゴタイプ

岡山県・倉敷市から太陽光発電を発信しています

スマートハウス

スマートハウスは

技術的には、ホームオートメーションを搭載した住宅と言えるが、各年代における社会ニーズ、参入する企業のモチベーション、中核となる情報技術の変化などにより、様々な解釈がされている。また名称も1990年代のインテリジェントハウス(IH)やマルチメディア住宅、2000年代のIT住宅、ユビキタス住宅などと変化しているが、基本的な概念は同じである。

1980年代におけるスマートハウスはNAHB(全米ホームビルダー協会)の実証プロジェクトとしてスタートしたが、当時の状況についてはSmith Ralph LeeによるSmart Houseに詳しい記載がある。

1990年代の解釈としては「21世紀に向けた最先端の住宅」であり、住宅メーカー各社によるコンセプト住宅や商品開発が相次いだ。当時のサービスイメージとしては、外出先からプッシュホンにより電気錠やエアコンの操作を行うことができるテレコントロール、テレビ画面による家電機器のコントロール、ホームセキュリティー、ホームバンキングやホームショッピング、トイレで測定した尿検査や血圧データを活用した遠隔診断システム等である。

2000年代にはそれらの取り組みが、住宅から家電へ、電話回線からインターネットへとシフトする。想定されるサービスも、ネット接続され最新の機能にアップデートできる電子レンジや洗濯機、携帯電話とWebカメラを活用した留守宅や高齢者の見守りシステムなど、家電のデジタル化やブロードバンド化を前提としたものへと変化している。

2010年代における解釈としては、HEMS (home energy management system) と呼ばれる家庭のエネルギー管理システムで家電、太陽光発電、蓄電池、電気自動車等を一元的に管理する住宅と言える。

世界で環境問題に取り組む今日、エネルギー消費を抑えるスマートハウスは注目を浴びており、さまざまな企業が参入をしている。しかしながら規格が統一されておらず、しかも通常よりもコストが高いなどの問題があったが、こうした課題を解決するための関連省庁や民間団体における動きも活発化しており、2012年2月24日に取りまとめ結果が公表されたスマートハウス標準化検討会では、HEMSの標準インターフェースとして、エコーネットコンソーシアムにて策定されたECHONET Liteが推奨されている。

(Wikipedia [スマートハウス] より)

ご存知ですか?

国土交通省・経済産業省・環境省の3省は、2020年にすべての新築住宅・建築物に省エネ基準への適合を「義務化」する事を決定しました。
さらに「次世代省エネ基準の見直し」の方針も発表されています。
今後、国の省エネ政策の柱になる事が予測されます。


ページの先頭へ戻る