買取価格には廃棄費用も含まれている

あまり知られていないかもしれませんが、10kw以上の太陽光発電設備の買取価格には、産業費用(建設費用の5%)も算入されています。10kw以下の太陽光発電の買取価格には、廃棄費用は算入されていません。

【参考】「平成24年度調達価格及び調達期間に関する意見」(2012年4月27日、調達価格等算定委員会)2ページ

 

もともと、事業用太陽光発電の買取価格に、廃棄費用も算入しているとはいえ、事業者がそれを積み立て、廃棄する際の費用に充てる保証はありません。

そのため経済産業省は、確実なリサイクルまたは処理を担保する方策について、環境省をはじめ関係省庁と連携して実態を踏まえた検討を行うとしています。

具体的には、

・事業者に、廃棄のための費用を独立した会計で積み立てるよう要請する

・撤去や運搬、処分の適正な方法を関係者に具体的に明示する

・リサイクルしやすい環境配慮型の発電設備の技術開発を支援する

ことなどが、挙げられています。

 

長期安定で低コストな自立電源となるための基盤整備

経済産業省は、固定価格買取制度により導入された発電設備を「貴重な国民資産」と位置付けています。太陽光発電設備をはじめ再生エネ発電設備は、再エネ賦課金という国民負担によって導入されたものであり、そのため「適切な管理により長期的・安定的に運用されることが重用」としています。買取期間終了後も、太陽光発電設備は使用できます。適切なメンテナンスや更新投資などによって、長寿命化も図れます。

大切な事は、環境廃棄物について先の国民負担にさせない事、そして、環境への感謝を忘れない事でしょう。

皆責任は嫌い、「得」は好みがちですが、「徳」を目指せるといいですね。

 

きちんと廃棄・リサイクルを行う事はもちろん大切ですが、そうなる前に寿命長く発電し続けられれば、それに越した事はないですよね。

エコライフジャパンでは、太陽光発電システムのメンテナンスも承っております!

定期的な点検を行い、長く活用する事で、地球環境にも、お客様のお財布にもより優しいシステムを目指しましょう(*^^*)

 


再生エネ優遇、ドイツでも曲がり角 「副作用とは?」

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  (Wedgeより)

再生可能エネルギー先進国のドイツで、風力や太陽光で発電した電気を高値で買い取る優遇制度が曲がり角を迎えている。昨年、国の電力に占める再生エネの電源構成比が最大となった一方で、電気料金の高止まりなどのひずみも生じている。政府は電気を入札して買い取る制度改革に乗り出し、自然電源の後押しを続ける構えだが、改革には環境保護派からも反発が出る皮肉な状況になっている。

高騰する電気料金

ドイツは2000年、再生エネの「固定価格買い取り制度(FIT)」を導入。これが奏功し、再生エネの発電比率は、昨年ついに、これまで最大だった褐炭(かったん)火力を追い抜いた。 「再生エネによる発電比率は26%に達した。いまや最大の電力供給源だ」

経済エネルギー省のライナー・バーケ事務次官は今月上旬、フジサンケイビジネスアイなど日本記者クラブ取材団と会見し、こう述べた。ただ、「技術開発のための助成は終わった」とも話し、「これからは競争原理に基づく助成になる」として、政府が昨年夏に決めた優遇策の改革に意気込みを示した。

昨夏の制度改革では、再生エネ事業者を入札で決める仕組みを採り入れた。FITは高値で電気を買い取る費用を、電気料金に上乗せして徴収する。入札制はできるだけ買い取り額を抑える狙いがある。

改革の背景にあるのは、再生エネの急拡大が、電気代の一段の値上がりを招く恐れがあるためだ。ドイツの電気料金は「フランスの倍」(産業界関係者)。買い取り価格は20年保証されるため、導入量が年々増えれば、それだけ電気代への上乗せ分が増えていく。

入札制に中小反発

改革には中小事業者から不満が漏れる。環境保護団体グリーンピース系で再生エネ供給を手がける「グリーンピース・エナジー」の広報担当者は、入札は「体力がある大企業が有利だ。中小事業者は生き残れなくなる」と危惧(きぐ)する。

5年までに45%の再生エネ比率の目標を掲げる政府は、電力需給の「南北問題」にも直面している。

海に近い北部は風力の開発が進み、豊富な再生エネ電力を抱える。一方、産業が集積する南部は、原子力発電が主要電源となってきた。22年までに全原発を停止する「脱原発」を掲げる政府としては、北部の電気を南部に送って使いたいが、南北を結ぶ高圧送電線の貧弱さがネックになっている。そのため、送電網整備は「(脱原発と再生エネ拡大の)エネルギー大転換の鍵」(バーケ氏)だ。

ところが、送電網整備ははかどっておらず、16年までの整備計画は4割しか完了しないとの予測もある。高圧線鉄塔の敷地探しが進まないのが大きな要因だ。候補地の住民は「自分の庭先はごめんだ」という反発が強く、地元の環境保護派が同調するケースも多い。

海に近い北部は風力の開発が進み、豊富な再生エネ電力を抱える。一方、産業が集積する南部は、原子力発電が主要電源となってきた。22年までに全原発を停止する「脱原発」を掲げる政府としては、北部の電気を南部に送って使いたいが、南北を結ぶ高圧送電線の貧弱さがネックになっている。そのため、送電網整備は「(脱原発と再生エネ拡大の)エネルギー大転換の鍵」(バーケ氏)だ。

ところが、送電網整備ははかどっておらず、16年までの整備計画は4割しか完了しないとの予測もある。高圧線鉄塔の敷地探しが進まないのが大きな要因だ。候補地の住民は「自分の庭先はごめんだ」という反発が強く、地元の環境保護派が同調するケースも多い。

FITは再生エネを一気に普及させるには適しているが、“副作用”への対応も課題とされる。ドイツの改革の行方は、FIT導入国の日本の専門家にも注目されている

先のドイツより日本はエネルギー政策に対し責任の所在が?的に消費者に負荷がかかっていく不思議さに人間特有な「後になって気づく生き物」である再確認を当時の選択者ではなく先の世代が感じる先送り癖は続く?! 13年10~12月、同価格は30.5万円と2.5万円上昇していた。

そこで、(1)設備認定後の意図的な着工遅延を調査した報告徴収に基づいて収集したデータ(つまり運開前の設備発注段階)により、同価格が27.5万円に下がっていること、(2)非住宅用太陽光発電の設備利用率が13%と従来に比べ1%向上していることから、14年度買取価格を32円/kWhに切り下げることを調達委で決めた当時、安いとの声がありましたが、32円という買取価格は、依然、欧州FIT先行国と比べて2倍以上の水準にある。米国でも、モジュール価格の低下により、太陽光発電コストは昨年1年間で約3円下がり11円/kWhである。

しかし、世界中で日本だけがコストが下がらないどころか、上昇している。普及によってコストダウンを促すFITの政策目的は根底から問い直されている。なぜ高止まりしているのか。よく円安が理由に挙げられるが、国内のモジュール出荷価格は国際的な相場に近づいており、円安の寄与度は小さい。考えられるのは、(1)太陽光発電の施工需要が急増しても、同じ地域内の工事・電気設備業者数はそれほど増えないので、工事費等が高騰している、(2)買取価格が高すぎるので、コスト削減意欲が大きくない企業も参入していることだ。つまり、よく「日本はコストが高いから買取価格が下げられない」と言われるが、反対に「買取価格が高いからコストが下がらない」可能性がある。

コストダウンを促すためには入札等の制度変更が必要だが、すぐにでもできることは、第三者へのコストデータの公開である。非住宅用太陽光発電だけで約12万件の年報が提出されているが、領収証等の提出は不要。虚偽報告は認定取り消しになるので、必ずしも多くはないだろうが、単純な記載ミスはありうる。したがって、年報にコストのエビデンスを求めるとともに、コストデータを研究機関などに公開することで、コストダウンを妨げる要因の定量的検証を進めるべきだろう。

日本におけるエネルギー政策はドイツ先手のお手本がありながら後続にも関わらず見切り発車の副作用が国民負担と環境に?エネルギー消費者の意識の納まり所、着地点に今後興味を抱きながら着目したいですね

 

 


来年4月に迫る電力自由化 幻想の裏に厳しい現実とは?

 

家庭を含む電力小売りの全面自由化で7兆5000億円もの独占市場が開放される。

だが、高まる期待とは裏腹に徐々に厳しい現実が見えてきた。一般的な自由化へのイメージは「幻想」といえるものが多いことが分かってきた。ここでは「新規参入組が急増する」「電気料金が下がる」「再生可能エネルギー電力はお買い得」といった幻想を紹介したい。

電力小売り自由化大手電力10社以外で小売事業に参入するために

経済産業省に届け出た特定規模電気事業者(新電力)は2015年に600社を突破したが、各種のアンケート調査で実際に小売事業に参入すると答える企業は半数に満たない。「とりあえず登録」したケースがあまりにも多い。

全面自由化の16年4月からぶっつけ本番で電力事業に参入するのはリスクがあるため、50キロワット以上の自由化市場で経験を積むのが自然だが、新電力の中で小売りの実績があるのは15年3月時点でわずか67社にとどまる。

そもそも電力ビジネスは薄利多売である。大幅な値下げをする場合は電力会社のコスト構造に抜本的なメスを入れるか、他業種の利益を原資にするしかない。こうした状況から、小売事業に慎重なスタンスをとる企業が多いのが実情だ。

最大の関心である電気料金は、今より競争が働くのだから値下げが進むと考えるのは早計だ。

電気料金は様々な要因で変動する。最大の要因は燃料費だ。東日本大震災以降は原発が停止し、火力用の液化天然ガス(LNG)を大量に輸入したため、電気料金が高騰した。欧州ではいち早く家庭を含む小売の自由化が実施されたが、それ以降、電気料金が上昇傾向にある。

国が普及を後押ししているのだから再エネはお買い得と考えているとしたら、それは誤解だ。

新電力にとって固定価格買い取り制度(FIT)を利用する再エネは貴重な電源だった。FITの再エネ電力を買っても賦課金として需要家から薄く広く費用を回収できたからだ。賦課金の算定根拠は「回避可能費用」という概念で決まる。複雑な仕組みのため詳細を割愛するが、新電力は利益を出しやすかった。

だが、経産省は回避可能費用を日本卸電力取引所(JEPX)の市場価格に連動させる方針を示した。今後、大手電力や新電力が受け取れる賦課金の額が引き下げられることになる。そうなると、再エネに投資するインセンティブが減少し、規模の小さな新電力は電源とする新電力は小売で厳しい競争を強いられそうだ。結果として再エネは市場への流通が少ない貴重品となり、お買い得とはなりそうもない。

ただし、市場活性化のチャンスはある。

ポイントは、20年ごろの動向だ。まずは原子力発電所がどの程度再稼働しているのか。原発の稼働率が高まれば、供給量が一気に増える。また現在、火力発電所の建設計画が目白押しで、合計で2000万キロワットにも達するとみられる。電力の供給力が高まれば電源不足も解消され、新規参入や値下げの余地が出てくる。

だが、原発の再稼働を見通すのは非常に難しい。また火力は計画の段階で撤回もあり得る。そうなれば、電源不足は解消されにくく、市場の活性化は限定的になる。

[日経産業新聞2015年6月1日付]より出典

電力の自由化、期待する人多いいみたいですね(#^.^#)

 

 

 


フィリピンで合計100MWメガソーラー

仏シュナイダーがパネル以外の全機器を供給

 

フランスの重電大手のシュナイダーエレクトリックは6月16日

フィリピンにおいて、

合計出力100MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)向けの

発電システムを供給すると発表した。

 

太陽光パネル以外の発電システムや関連サービスを、

同社が一括して供給する。

関連機器を統合して提供することで、

発電システムの設計や設置後の検証の手間を最小化できる。

 

同社は、フィリピンで2015年3月に稼働した出力30MWの

メガソーラーに、発電システムを供給した。

この実績が、今回の受注につながったと強調している。

 

パワーコンディショナー(PCS)、接続箱、監視・制御システム、

リングメインユニット、中圧用開閉器、中央制御装置などを供給する。

いずれも、連系すNational Grid Corparation of the Philippines社が

定めた系統連系要件(grip code)を満たしているとする。

 

メンテナンスも受注しており、

発電開始後の10年間、フィリピンの現地法人が担当する。

この記事のURL:http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20150619/424102/より出典

 

メガソーラーは、大規模なだけ監視・制御など難しいが、

このように一括して供給することで手間を最小化している。

このニーズに合ったプランは、面白いと思ったw


京セラの太陽光発電は国際機関で出力低下がないと認められる

京セラの太陽光発電は国際機関で出力低下がないと認められる

30年以上の稼働記録を更新中!!

京セラの太陽光発電は国際機関で出力低下がないと認められる

フラウンホーファー研究機構による出力低下率の測定

太陽光発電の性能や品質をチェックするか国際機関は世界にいくつか存在します。

これは、世界的に太陽光発電の普及が進んできたことに伴い、設立されてきたものです。

中でも、ドイツのフラウンホーファー研究機構は太陽光パネル検査機関の第一人社として有名です。

日本ではあまり馴染みがないですが、世界的に見てもドイツは環境先進国であり、この機関に認証されればグローバル展開への大きな足掛かりとなります。

十分に信頼できる検査機関だと言えます。

耐PID試験の内容

フラウンホーファー研究機構は実施している耐PID試験とは「Potential induced Degradation」の略称で、試験内容は、温度(気温)50℃、湿度50%の過酷な環境下で、1,000Vの直流電圧を48時間流し続け、太陽電池の発電効率の劣化率を計測する試験です。

日本でこんな過酷な環境下に置かれることはまずありませんが、かなりハードルが高い試験内容です。

この試験を劣化率なしで合格したのが京セラです。

通常、多少劣化しても規定値を下回らなければ合格でしょうが、劣化率なしで合格したと言うのがポイントです。

京セラのTVCMで言っている「京セラの太陽光発電は国際機関で出力低下がないと認められました」の部分はこの2つの認証試験のことで間違いないでしょう。

こういった認証試験など、確かな実績があり、公表している点で2社が人気な理由の1つなんでしょうね。

さて、今回は「出力の低下率を計測する耐久試験」のことにのみ触れましたが、長期間にわたる「長期連続試験」やTVCMでも言っていた「30年以上の稼働記録」など京セラにはまだまだ実績があります。

出力の高さを減価償却費優先に日本という気象環境下で選択するのか?

ロングランでエネルギーの自給自足という視点で選択するのか?

それはあなたの出す答えです。

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②主にモジュール組立を国内で行うメーカー

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近年増えてきているのが、モジュール組立のみ国内拠点で行うパターン。パネル製造の最終段階のみ国内で行うことで「国産」となるために、最近では海外メーカーでも国内にモジュール組立拠点を置くというパターンも増えてきています。

パナソニック、シャープ、フジプレアムはどれも、モジュール組立を主に国内で行うという生産体制で行っています。パナソニックは国内外の製造拠点を使い分けていますが、インゴットの生産(アメリカ)、セルの生産(国内及びマレーシア)、モジュール組立(国内及びマレーシア)をすべて自社工場で行っているため、生産工程の管理が比較的容易に行われていると考えられます。

シャープやフジプレアムはセルを海外のメーカーから仕入れてモジュール組立を行うという方法と、完全に海外で製造されたパネルをOEMとして取り扱う方法を組み合わせています。

レネソーラと伊藤組モテックは、国内の半導体メーカーなどとの協力により、モジュール組立てを国内で行える体制を敷いている海外メーカーです。

最終段階のみ国内で行えば「国産」になるとはご存知でしたか? 産地にこだわりのある方は、こういった情報にも目を向けてみるといいですね。

 


①100%国産パネルメーカーは?

①100%国産のパネルメーカー

・ソーラーフロンティア

・三菱

・京セラ

・長州産業

日本では太陽光に限らす国産に拘る傾向が強く、経済の波の影響はあれど「MADE IN JAPAN」外せない消費者様には中国メーカーの安価なパネルが流通する中、国内工場で一貫して行うメーカーは減ってきている状況ですがいまだに国内生産を続けるメーカーです。

 

宮崎県の国富工場で生産しているソーラーフロンティアはこの中で唯一化合物系のパネルを作るメーカーです。2015年3月には宮城県にも新工場予定

世界中に国産のプロジェクトに供給しています

三菱・京セラ・長州産業はシリコン系のパネルメーカーで、セルの生産から国内で一貫して行っています

京セラについては滋賀県で製造されたセルを滋賀県及び三重県の工場でモジュールとして組み立てし全国に提供し、海外は地域拠点ごとに近郊の拠点からモジュール提供される形態

長州産業は自社製単結晶パネルはセルの生産からモジュール製造まですべて本社工場で行っている

パナソニックはHITパネルについてはパナソニックの生産体制

 

日頃、私達は「MADE IN JAPAN」とは日本で作ったと、国産だと、認識するが、例えば魚の水揚げ地が産地に当たる様に太陽光の国産の表記ラベルにおける【国産】とは?を調べてみると、、、半導体などにも利用されるシリコン精製には大量の電力が必要なため、電気代の安い国で作ったものを輸入するのが一般的と、、、う~ん一般的、、、と認識するのは資本主義国らしい表現

最終工程のモジュールを国内の製造拠点で行っていれば「国産」表記ラベルにて出荷

う~ん、、、電気代の安い国、電気代の高い国、どちらも使用量より、コストベースで【事】が【物】が進んでいく、、、エネルギーの安心、安全には消費者の意識のあり所も大切では?

 

人は時代と時勢で本来の意味合いを環境との調和より資本主義寄りに、人に都合よく解釈していく

エネルギーに対するスピリットは?未来は?と深くひとり呟き、、、その②につづく

本社の巣作りしたツバメ、雛がかえりました

生まれてすぐにカラスに襲われ、、、小さな小さな命は生まれてすぐの試練を乗り越え成長中!窓から一匹しか見えませんが強く成長し羽ばたけますように!口ばしみえますか?!

2015/ 6/13 13:45
k 2015/ 6/13 13:45

 

 

 


塗って作れる有機薄膜太陽電池、理研などが変換効率10%を実現

理化学研究所【理研】は5月26日、有機薄膜太陽電池で変換効率10%を達成したと発表した。

科学技術振興機構(JST)の戦略的創造研究推進事業の一環として取り組んだ、北陸先端科学技術大学院大学、高輝度光科学研究センターとの共同研究による成果である。

有機半導体による薄膜太陽電池は、プラスチックや金属の薄い基板に、半導体のポリマー(高分子)を塗布して形成するため、しなやかで軽く、曲げることも可能な上、製造コストを下げやすい、寸法の制約が少ないなどの利点がある。

ただし、有機薄膜太陽電池は、エネルギー変換効率が結晶シリコン系太陽電池の半分程度と低いことが、実用化に向けた課題となっている。当面の変換効率の目標として、10%が目標値となっており、今回、理研などの研究チームが実現した。

有機薄膜太陽電池で変換効率10%を達成するため、半導体ポリマーそのものや、形成する発電層や素子の構造を改良した。

また、今回の構造の素子では、光吸収により発生した電荷が流れやすいように陽極と陰極が配置されており、これも変換効率の向上に寄与したとしている。

今後、実用化の目安となる、変換効率15%を目指して、材料や素子の構造の研究開発に取り組む。

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有機薄膜太陽電池が、今後効率UPし更に環境に優しくなればと期待が高まります


ソーラー機、太平洋横断へ 世界一周の最難所

スイスの団体が開発し、太陽エネルギーだけで世界一周飛行に挑んでいる1人乗りプロペラ飛行機「ソーラー・インパルス2」が31日未明、太平洋横断に向け、中国・南京を出発。同機は3月にアラブ首長国連邦(UAE)の首都アブダビを出発。インドやミャンマーなど経て中国に到着していて、5~6日間かけて経由地の米ハワイに向かう。飛行距離は8千キロ以上と今回の旅で最も長く、世界一周成功への一番の難所となりそうだ。

 ハワイの後は米アリゾナ州フェニックスやニューヨークなど経由し再びアブダビを目指す。成功すれば、人類初の化石燃料を使わない世界一周の快挙。
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すごいことですよね。太陽エネルギーだけで飛行に挑戦するなんて。成功すれば今後の航空業界にも与える影響はものすごいのもだと考えるとワクワクしますよね。成功することを心より祈っています。